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平均年収っておかしくない？
「平均年収って、本当に信用できるの？」こんな疑問を抱いたことはありませんか。
確かに、よく耳にする30代の平均年収や年代別の貯蓄額は、どうも実感とズレているように感じますよね。
この記事では、平均年収がおかしいと感じる理由を解き明かし、統計の裏に隠された真実に迫ります。
本記事では、日本の平均年収がおかしい理由を徹底解説。
あわせて年収を上げるための方法を、ご紹介します。
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平均年収がおかしい理由
平均年収とは、ある集団の年収の合計を人数で割った値のことです。
つまり、「みんなの年収を足して、人数で割った数字」ということ。
数字は、その集団の経済状況を把握するのに役立つので、企業や国が注目しています。
でも、平均年収の計算方法には、ちょっとした問題が隠されているんですね。
ちょっとした問題？
平均値と中央値の問題
実は、平均年収には大きな弱点があります。
それは、「平均値は極端な数字に左右されやすい」ということ。
例えば、年収1億円の人が1人いると、平均年収はぐんと跳ね上がってしまうんです。
こんな風に、一部の高所得者によって平均年収が歪められてしまうことがあるんですね。
だから、「中央値」という考え方が大切。
中央値は、集団の中で真ん中に位置する人の年収を表すので、極端な数字の影響を受けにくいんですよね。
具体的なイメージ
| データ | 値 |
|---|---|
| A | 10 |
| B | 20 |
| C | 30 |
| D | 40 |
| E | 50 |
平均値の計算:
=(10+20+30+40+50)/5
=30中央値の計算:
データを昇順に並べ替えると、
10, 20, 30, 40, 50
となり、真ん中の値である30が中央値となります。
平均値と中央値の説明
- 平均値は、データの合計をデータの個数で割った値です。データ全体の中心的な値を表します。
- 中央値は、データを昇順または降順に並べた際に、真ん中に位置する値です。データの個数が奇数の場合は真ん中の値、偶数の場合は真ん中の2つの値の平均を取ります。
- 平均値は、極端に大きな値や小さな値の影響を受けやすいですが、中央値はそれらの影響を受けにくいという特徴があります。
このように、平均値と中央値はデータの中心的な値を表す代表値ですが、計算方法や特性が異なります。
データの性質によって、適切な代表値を選択することが重要なんですね。
日本の平均年収と中央値
日本の平均年収は、国税庁の発表によると以下のようになります。
日本の平均年収
給与所得者数は、5,270万人で、その平均年収は「443万円」
男性→3,061万人/平均給与545万円｜女性→2,209万人/平均給与302万円
出典：国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」
では中央値は
日本の中央値
中央値は、「399万円」
男性→490万円｜女性→271万円
※男女の中央値については、0.9掛けにより推定値
出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」「毎月勤労統計調査 令和3年9月分結果」「毎月勤労統計調査 令和4年2月分結果」
このように平均年収の数値よりも中央値を確認すると、より現実味を帯びた数値になりますよね。
この数字だと現実味があるな
年齢別、地域別、業種別の差異
さらに、平均年収がおかしく感じる理由として、年齢、地域、業種による差異も挙げられます。
例えば、「東京都の平均年収は全国トップクラス」といった具合に、地域によって平均年収は大きく異なります。
また、IT業界やコンサルティング業界など、業種によっても平均年収に差があるんです。
こうした差異を考慮せずに、一律の平均年収と比べてしまうと、現実とのギャップを感じてしまうことがあるんですね。
年齢層別の年収の平均値
年齢層別の年収の平均値を見ていきましょう。男性は55～59歳の間に年収のピークを迎え、女性の場合は25～29歳の間に年収のピークを迎えます。
しかし、平均年収が最も高い年齢層で比較しても、55～59歳の男性の702万円と25～29歳の女性の349万円には353万円もの差があります。
| 年齢層 | 全体 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 19歳以下 | 124万円 | 137万円 | 114万円 |
| 20～24歳 | 273万円 | 291万円 | 253万円 |
| 25～29歳 | 389万円 | 420万円 | 349万円 |
| 30～34歳 | 425万円 | 485万円 | 338万円 |
| 35～39歳 | 462万円 | 549万円 | 333万円 |
| 40～44歳 | 491万円 | 602万円 | 335万円 |
| 45~49歳 | 521万円 | 643万円 | 346万円 |
| 50~54歳 | 537万円 | 684万円 | 340万円 |
| 55～59歳 | 546万円 | 702万円 | 329万円 |
| 60~64歳 | 441万円 | 569万円 | 267万円 |
| 65~69歳 | 342万円 | 428万円 | 227万円 |
| 70歳以上 | 298万円 | 367万円 | 211万円 |
参照：「令和4年分 民間給与実態統計調査」P21
業種別の年収の平均値
業種別の年収の平均値を見ていきましょう。
最も平均値が高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」関係の業種で、600万円という結果でした。
電気・ガス・熱供給・水道業の会社は、ガスエネルギー供給の会社や電気工事会社などが含まれます。
| 業種 | 平均年収 |
|---|---|
| 建設業 | 451万円 |
| 製造業 | 427万円 |
| 卸売業・小売業 | 331万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 251万円 |
| 金融業・保険業 | 500万円 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 403万円 |
| 運輸業・郵便業 | 428万円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 600万円 |
| 情報通信業 | 511万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業 教育・学習支援業 | 443万円 |
| 医療・福祉 | 353万円 |
| 複合サービス事業 | 397万円 |
| 農林水産・鉱業 | 299万円 |
参照：「令和4年分 民間給与実態統計調査」P20
インフラは強いですね
都道府県別の年収の平均値
都道府県別の年収の平均値を見ていきましょう。
最も年収の平均値が高い都道府県は東京都でした。
東京都の年収の平均値が他の地域と比較して高いのは、物価の高さと人口の多さが要因として挙げられます。
人口が多ければ、企業が出す求人広告も多くなります。
その際、賃金を高く設定することで他の企業よりも良い人材を取ろうという仕組みができるのも、年収に関係していると言えるでしょう。
| 都道府県 | 平均年収 | 都道府県 | 平均年収 |
|---|---|---|---|
| 北海道 | 393万円 | 三重県 | 428万円 |
| 青森県 | 396万円 | 滋賀県 | 437万円 |
| 岩手県 | 374万円 | 京都府 | 439万円 |
| 宮城県 | 413万円 | 大阪府 | 469万円 |
| 秋田県 | 383万円 | 兵庫県 | 447万円 |
| 山形県 | 377万円 | 奈良県 | 445万円 |
| 福島県 | 393万円 | 和歌山県 | 418万円 |
| 茨城県 | 438万円 | 鳥取県 | 389万円 |
| 栃木県 | 427万円 | 島根県 | 388万円 |
| 群馬県 | 413万円 | 岡山県 | 414万円 |
| 埼玉県 | 438万円 | 広島県 | 427万円 |
| 千葉県 | 443万円 | 山口県 | 412万円 |
| 東京都 | 523万円 | 徳島県 | 405万円 |
| 神奈川県 | 475万円 | 香川県 | 411万円 |
| 新潟県 | 402万円 | 愛媛県 | 393万円 |
| 富山県 | 409万円 | 高知県 | 390万円 |
| 石川県 | 412万円 | 福岡県 | 428万円 |
| 福井県 | 412万円 | 佐賀県 | 390万円 |
| 山梨県 | 417万円 | 長崎県 | 393万円 |
| 長野県 | 414万円 | 熊本県 | 396万円 |
| 岐阜県 | 423万円 | 大分県 | 402万円 |
| 静岡県 | 425万円 | 宮崎県 | 372万円 |
| 愛知県 | 447万円 | 鹿児島県 | 379万円 |
| 沖縄県 | 374万円 |
都道府県別の平均年収を調査するにあたり参照した「令和4年賃金構造基本統計調査」では、賞与や各種手当が含まれておらず、上の表の数値は月の賃金に12か月分を掛け、平均賞与72万円を足したものです。
※平均年収＝月の賃金×12か月＋賞与72万円
※平均賞与：72万円
参照：「令和4年賃金構造基本統計調査（10）都道府県別にみた賃金」「令和４年分民間給与実態統計調査結果について 」
このように、年齢層別、業種別、都道府県別で平均年収には大きな差異があることがわかります。自分の属性と照らし合わせて、年収の水準を確認してみるのも良いでしょう。また、これらのデータを参考に、今後のキャリアプランを考えるヒントにしていただければと思います。
パートタイム労働者や非正規雇用の影響
また、パートタイム労働者や非正規雇用の人の年収は、正社員に比べて低い傾向にあります。
しかし、平均年収の計算には、彼らの年収も含まれているんです。
つまり、非正規雇用者の割合が高い集団ほど、平均年収が低くなってしまうということ。
このように、雇用形態の違いが平均年収を歪める要因になっているんですね。
高年収を目指すには
高年収を目指すためには、戦略的なアプローチが欠かせません。
高年収が期待できる業種や職種を選ぶ
まず、高年収が期待できる業界を選びましょう。
市場規模が大きく、扱う金額が大きい業界ですね。
IT業界やコンサルティング業界は、高い年収が期待できる代表的な業界。
医療業界や金融業界なども、専門性の高さから高年収が望める業界として知られています。
また、職種選びでは、「コンサル」や「営業職」など、会社の中核を担う役割がおすすめですね。
なぜならこれらの職種は、会社の業績に直結するので、年収アップのチャンスが多いから。
ただし、競争も激しいので、自分の強みを最大限に活かせる職場がいいでしょう。
スキルアップと資格取得に力を入れる
次に、自分の市場価値を高めるために、スキルアップと資格取得に力を入れましょう。
まずは、自分の専門分野で必要とされるスキルを徹底的に磨くこと。
社内外の研修や勉強会に積極的に参加し、常に学び続ける姿勢を持つことが大切です。
また、専門的な資格の取得は、自分の価値を証明する強力な武器になります。
例えば、ITエンジニアなら「基本情報技術者」や「応用情報技術者」、コンサルタントなら「中小企業診断士」や「経営学修士（MBA）」など、業界で認められた資格を目指すのがおすすめです。
資格取得には時間と努力が必要ですが、自分への投資だと思って頑張ってみてくださいね。
戦略的に転職をする
最後に、転職という選択肢も視野に入れてみましょう。
同じ会社で働き続けるのも悪くはありませんが、外の世界に目を向けることで、新たな可能性が見えてくるかもしれません。
特に、年収アップを狙うなら、転職は有効な手段の一つです。
ただし、単に年収が高いからといって飛びつくのは危険です。
自分のキャリアビジョンに合った会社を選んでくださいね。
本当の豊かさを見極めるために
以上のように、平均年収がおかしいと感じる理由はいくつもあります。
でも、だからといって平均年収が無意味だと言うつもりはありません。
大切なのは、統計の裏側にある真実を見抜く目を持つことです。
年収だけでなく、自分らしい生き方や幸せを追求することが、本当の豊かさにつながるのかもしれません。
この記事を通して、平均年収の重要性と限界を理解し、自分なりの価値観を大切にしていただければ幸いです。
